トロン協会のご紹介

トロン協会の目的

社団法人トロン協会は、 1988 年 3 月に、 1990 年代の技術水準をターゲットとした 革新的なコンピュータアーキテクチャを採用することにより、新しいコンピュータ体系 を築くためのトロンプロジェクトの推進に関する中核機関として設立されました。当協 会は、トロンに関する普及啓発、調査研究、規格作成および標準化の推進、検定などを 行うことにより、新しいコンピュータ体系の創生を図り、情報社会の健全な発展に寄与 するとともに、世界の産業・経済の発展に資することを目的としています。

事業計画

トロンプロジェクトを推進するため、当協会では主に次の活動を行っています。

1. トロンに関する普及啓発

会員向け機関誌の発行
機関誌として、 TRON Project Bimonthly とトロン協会ニュースを会員向けに 発行しています。 TRON Project Bimonthly は、トロンプロジェクトの進捗状況、各 成果の紹介、技術情報の紹介などを通しての提供を行っており、日本文と同時に英文も 併記されています。トロン協会ニュースは、半月ごとにセミナーやシンポジウムの開催 の案内や活動状況の報告などをタイミングよく行っております。

国際シンポジウム／セミナーの開催
毎年開催される国際シンポジウムではトロンプロジェクトに関する研究・開発の 成果発表を行っています。ここで発表される論文は、会員のみならず広く一般から募集 します。発表は日英 2 ヵ国語で行われ、講師も含めて海外からも多数の参加者があり ます。さらにトロン仕様や関連製品を紹介したり製品の応用例を説明するいろいろなセ ミナーを開催しています。

展示会への出展
トロンプロジェクトの紹介ならびに関係各社におけるトロンに関する研究・開発 の成果（関連製品など）を広く一般に紹介するため、展示会を開催するとともに関連の 各展示会への出展も行っています。

海外向け普及啓発活動
米国、欧州、アジアなど、海外でのトロンの普及啓発を進めており、特に、米国 において当協会の連絡事務所を設置し、展示会への出展、情報収集などの拠点活動を始 めとした普及啓発活動を行っています。

2. トロンに関する規格の作成および標準化の推進

各トロン（ ITRON 、 BTRON 、 CTRON およびトロン仕様チップ）の仕様書を作成し 一般への公開を行っています。また、これと関連した概要書、解説書、用語集などの各 種技術資料を作成し、トロンプロジェクトの普及啓蒙を図っています。また、家電など の電子機器への応用を行うための研究（トロン電子機器 HMI 研究会）も進めています。

トロン技術研究会の開催
学会活動の一環として、トロン技術研究会を定期的に開催して研究成果の発表を 行っています。

3. トロンの権利保護に関する調査研究

トロンに関する知的財産権など権利関係の問題について検討を行います。

4. トロンに関する情報の交換、交流の促進

協会会員および協会との間の情報交流を目的とし、活動報告会を行い、また他の工業会 とも情報交換を行います。

5. トロンの応用動向、新規プロジェクトの技術動向に関する調査研究

トロンの応用動向・技術動向と将来展望について調査研究を行い、その結果を会員に報 告しています。

6. トロンに関する試験検証

トロン仕様の整合性について検証を行うため、検定システムの整備を行い、トロン仕様 に基づく製品などについて検定業務を実施しています。ここでは、ドキュメント・機能 の両面からの検定業務を行い、検定合格者へは認定証が発行されます。このうち、 CTRON OS 検定については、昭和 63 年度から実施されており、すでに検定合格となっ たものが多数出ています。また、トロン仕様チップも平成 4 年度から実施しています。 一方製品登録制度として、 ITRON 仕様関連製品は平成 3 年度から実施しております。

入会案内

1. 会員の資格

当協会の目的に賛同される法人および団体は誰でも会員になることができます。協会へ 参加を希望される場合は、当協会事務局までお問い合わせください。

社団法人トロン協会
〒 108 　東京都港区三田 1-3-39 　勝田ビル 5 階
TEL : 03-3454-3191 
FAX : 03-3454-3224

トロン協会会員リスト

正会員

  1. アイシン精機株式会社
  2. アルプス電気株式会社
  3. 株式会社アンペール
  4. 安藤電気株式会社
  5. 旭化成工業株式会社
  6. 中部電力株式会社
  7. 株式会社電産
  8. ERGO Software Systems, Ltd.
  9. 富士電機株式会社
  10. 富士通株式会社
  11. 株式会社富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ
  12. 富士ゼロックス株式会社
  13. 株式会社間組
  14. 株式会社日立マイコンシステム
  15. 株式会社日立製作所
  16. 日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社
  17. 有限会社形像
  18. 国際電気株式会社
  19. 株式会社ケイエスディー
  20. 松下電器産業株式会社
  21. 松下電工株式会社
  22. 松下電子工業株式会社
  23. 松下精工株式会社
  24. 松下通信工業株式会社
  25. 株式会社明電舎
  26. メンター・グラフィックス・ジャパン株式会社
  27. 株式会社ミサワホーム総合研究所
  28. 三田工業株式会社
  29. 三菱電機株式会社
  30. 三菱電機セミコンダクタソフトウェア株式会社
  31. 日本電気株式会社
  32. 日本電気通信システム株式会社
  33. 日本電信電話株式会社
  34. 日本電装株式会社
  35. 日本電装クリエイト株式会社
  36. 日本情報通信コンサルティング株式会社
  37. 日本航空株式会社
  38. 日本航空電子工業株式会社
  39. 日本ミニコンピュータシステム株式会社
  40. 日本無線株式会社
  41. 日本オリベッティ株式会社
  42. 日本タンデムコンピューターズ株式会社
  43. ノーザン・テレコム・ジャパン株式会社
  44. エヌ・ティ・ティ・データ通信株式会社
  45. エヌ・ティ・ティ・ソフトウェア株式会社
  46. 沖電気工業株式会社
  47. 沖通信システム株式会社
  48. 株式会社オーエムシー
  49. オムロン株式会社
  50. オムロンソフトウェア株式会社
  51. 株式会社パスコ
  52. パーソナルメディア株式会社
  53. 株式会社 PFU
  54. 株式会社リコー
  55. ローランド株式会社
  56. シャープ株式会社
  57. 新菱冷熱工業株式会社
  58. ソニー株式会社
  59. 株式会社数理技研
  60. 株式会社システム ブイ
  61. トキコ株式会社
  62. 東京電力株式会社
  63. 株式会社東芝
  64. 東芝情報システム株式会社
  65. トヨタ自動車株式会社
  66. ヤマハ株式会社
  67. 山武ハネウェル株式会社
  68. 矢崎総業株式会社
  69. 横河ヒューレット・パッカード株式会社

賛助会員

  1. 社団法人日本電気計測器工業会
  2. 社団法人日本電子機械工業会
  3. 社団法人日本電子工業振興協会
  4. 社団法人関西電子工業振興センター
  5. 社団法人日本サテライトオフィス協会